/* GPWA SEAL */

スポーツベッティングとは?初心者が安心して遊ぶ為の基礎知識

2023年8月21日

仕事の休憩中にテレビをつけてみるとプロ野球中継をしていたので、どちらが勝つだろう?と思いながら見ていると、同僚が『どっちが勝つかジュース賭けへん?』と話してくることってないですか?

それとかJリーグのサッカー中継を見ていて『どっちのチームが先にシュートを決めるかジュース賭けへん?』なんて事を話しかけられたりしませんか?

男性はお金を稼ぐことが義務付けられている生き物からか、楽して儲かる話を好む性質を持っています。だからちょっとしたことでも何かにつけて賭けをしたがります。

そんな賭けが大好きな人を相手に、スポーツの結果予想を取りまとめる人たちの事をブックメーカーと呼び、スポーツの結果にお金を賭けることをスポーツベッティングと言います。

ブックメーカーの歴史は1790年代イギリスのニューマーケット・ヒース競馬場でハリー・オグデンが始めたと言われており、サッカー、アメフト、野球、バスケットボールなど様々なスポーツ結果が賭けの対象となりました。

2000年代に入るとインターネットが世界的に普及し始めたことからブックメーカーのオンライン化が進み、スポーツベッティングを楽しむ人口が急速に増加しました。

そして、2020年10月に日本のサイバーエージェント社が、日本においてスポーツベッティングが解禁された場合の市場規模を推計したところ年間最大7兆円の売り上げ推計になったことを発表しています。

近い将来日本国内でも解禁となるであろうスポーツベッティングを、一足早く体験できるのが海外政府公認のオンラインスポーツベッティングという訳なのです。

オンラインスポーツベッティングとは?

スポーツベッティングは既に説明をした通り、賭けが大好きな人がブックメーカーを相手にスポーツの結果予想で賭けを楽しむゲームです。

スポーツベッティングができる場所は海外のブックメーカーや海外カジノに行かなければ楽しむことはできません。

それをウェブサイト上で試合結果の予想や、正確な得点結果の予想、得点合計が奇数か偶数かの予想などの賭けができるようにしたのがオンラインスポーツベッティング(以下スポーツベッティング)という訳です。

日本国内ではスポーツTOTOがありますがサッカーしか楽しめないという欠点がある上、還元率が30%を割り込むほど異常に低いので、賭けというよりも搾取されているとしか思えないのが残念です。

しかし、海外のスポーツベッティングであれば、還元率は95%を超えるブックメーカーも数多く存在し、様々なスポーツ分野でベッティングを楽しめるのが特徴です。

サッカーであれば、次の1分で何が起こるか?という予想もあり、その選択肢にはゴール、コーナーキック、フリーキック、ゴールキック、スローインが用意されていて幅広いベッティングを楽しめます。

因みに、オンラインギャンブルが流行している西欧では一般的にギャンブルの事を『Gaming』と言います。

インターネットの双方向通信が普及することにより『Interactive Gaming』と呼ばれるようになり、更にそれが略語化されて『iGaming』という造語が生まれました。

現在では一般的にオンラインギャンブルを指す言葉としてiGamingと使われるようになっています。

iGamingに含まれるギャンブルは次のようなものがあります。

スポーツベッティング
オンラインカジノ
オンライン麻雀
オンラインポーカー
ロト

スポーツベッティングと法律について

海外のスポーツベッティングに興味を持ったあなたが心配していることは、スポーツベッティングで遊ぶと賭博罪で逮捕されないか?ということだと思います。

結論を先に言うと、海外政府公認のスポーツベッティングで賭けを行っても日本の賭博罪であなたが逮捕されることはありません。

これは日本の刑法の原則があるからで、これを知ることで『逮捕されることはないので安心して遊べる!』という風にあなたの考えが変わるはずです。

違法にならないスポーツベッティング

賭博罪が適用されないイメージ画像。

日本において、賭博は違法であり犯罪とされています。一部特別法によって合法化している競馬、競輪などの公営ギャンブルやTOTOなどが盛んですが、スポーツベッティングにはそのような特別法は存在していません。

では、海外政府公認のスポーツベッティングは賭博罪で逮捕されるのか?というと実はそうではないのです。

スポーツベッティングサイトを運営している海外の事業者は、日本の刑法の賭博場開帳図利罪により処罰されることはほぼあり得ないのです。

日本の刑法における賭博罪は『国内犯』であり、犯罪行為が日本国内で行われた場合にしか適用されないので、海外で事業運営しているスポーツベッティングを日本国内で賭博場を開帳したとは言えないのです。

また、海外の国で事業許可を得て運営している企業を海外の捜査機関に協力を要請して日本の捜査機関が摘発するという事はあり得ないと考えるのが妥当です。

オンラインブックメーカー事業者は、その国で税金を支払っているのですから、その企業を保護するのは政府として当然であり、日本の捜査機関に身柄を引き渡すようなことはしないのが常識でしょう。

にもかかわらず、日本から賭けを行ったプレイヤーだけを処罰するというのはおかしな話で、そもそも賭博罪は賭博場を開帳した胴元を処罰するために作られた犯罪であり、その胴元を処罰できないのなら本末転倒と言わざるを得ません。

実際に平成29年(2017年)1月には、海外のオンラインカジノを日本から遊んだプレイヤーが単純賭博罪で摘発されましたが、不起訴となった事例が存在しています。

こうした判例がある以上、今後警察が海外のオンラインカジノやスポーツベッティングを利用したことで逮捕に踏み切る可能性は極めて低くなったと言えるのです。

違法になるスポーツベッティング

海外政府公認のスポーツベッティングでも実は、その遊び方によっては実は逮捕されるケースもあります。

こちらの記事では、海外政府公認のオンラインカジノサイトを利用し、客を騙して利益を上げたとしてインターネットカジノ店が摘発され、経営者や客らが逮捕されたことが報じられています。

海外政府公認のオンラインカジノサイトで遊んだのになぜ逮捕されることになったのかというと、店が客にお金を賭けさせてそれを店の収益にしていたからです。

つまり、海外カジノサイトは『海外政府公認のオンラインカジノで賭けをしても違法にならないですよ』と客を騙す口実として使われていたのです。だから店側は客に賭博をさせたことで逮捕されたという事なのです。

こうした事実関係を知らないでテレビやインターネットで報じられる違法カジノのニュースを見ると、海外政府公認のオンラインカジノやスポーツベッティングでも違法なんだとミスリードされるという訳なのです。

だから、自分が海外政府公認のスポーツベッティングにアカウント登録をして、自分のスマホやパソコンでアクセスをして賭けを行えば、海外事業者と自分とのやり取りになるので日本の警察が介入する法的根拠が失われるので逮捕されるということにはつながらないのです。

従って、安全に海外政府公認のスポーツベッティングを始めたいのなら自分自身がアカウント登録をして、自分自身のスマホやパソコンなどのデバイスで楽しむ必要があるのです。

海外政府公認のスポーツベッティングの評判

海外政府公認のスポーツベッティング事業者はどのような企業なのでしょうか?

ブックメーカーで最も歴史の古いのがウィリアムヒルです。

ウィリアムヒルはジブラルタルのWilliam Hill Global PLC社によって運営されており、この企業はロンドン証券取引所に上場し、FTSE250にもラインナップされている優良ブックメーカー企業です。

スポンサー契約では、2009年スペインのサッカーチーム、マラガCFのユニフォームスポーンサーにもなっていました。 詳細はこちら

他の有名なブックメーカーでは10BETも挙げられます。

10BETはイタリアプロサッカーリーグに所属するユベントスとスポンサーシップ契約を結んでいたり

イギリスブラックバーンに本拠地を置くブラックバーンローバーズのスポンサー契約を結んでいたことでも有名です。

他にも188BETは、これまでギャンブル事業者とのスポンサー契約を結んでこなかったF1とスポンサー契約をするに至り、ヨーロッパではギャンブルが社会的地位を確立しているのです。

こうした海外政府公認のスポーツベッティング事業者が運営するギャンブルサイトにアクセスをしてスポーツベットを楽しめば日本の賭博罪で逮捕されることは無いと言えるでしょう。

2020年に入ってからは、日本国内でも海外カジノ事業者のテレビCMや新聞広告などによる宣伝が目立ち始めてきています。

例えば、ツイッターでは、BS見てたらベラジョンカジノのCMが流れてびっくりしたという呟きをしている人が居ます。

更には、YouTubeでもその動きは顕著で、芸能人の橋本マナミと松井珠理奈がミスティーノカジノの広告塔となり、インターネット利用者に対する認知は急速に高まってきているのです。

海外政府公認のギャンブル事業者は、自分たちが日本国内で営業活動をしても日本の刑法で取り締まりの対象外にあることを理解しているから、日本人にエンターテインメントとして提供しているのです。

安心して遊べるスポーツベッティングの選び方

1.海外政府公認のライセンスを取得している

2.日本語サポートがある

この2つの条件を満たしているスポーツベッティングを選ぶことが安心して遊べる絶対条件となります。

海外政府公認のライセンスを取得

10BETのCuraçao eGaming License Validation画像。

海外政府がライセンスを発行するのには理由があります。

カジノやスポーツベッティング等のオンラインギャンブルは、反社会的勢力の資金源になる可能性があり、犯罪で得られたお金をマネーロンダリングするためにオンラインカジノを利用する可能性も考えられます。

ですから、政府がギャンブルを合法化することにより、反社会的勢力によるオンラインギャンブル事業が出来ないように厳しく監視し、マネーロンダリングができない仕組みを作ることが義務付けられているのです。

このような安全に遊べる環境を与えられた一般人は、反社会的勢力が運営する危険な場所に行かずとも、安心して遊べるオンラインギャンブルを自然と選ぶようになり風紀の乱れを抑制することが可能になるのです。

そうすることで国は、ギャンブルを楽しみたい一般人を反社会的勢力から守ることができ、事業者からは税収を徴収ことができるようになるのです。

こうした理由があるから、ライセンスを発行しているという訳です。

日本語サポートがある

日本語サポートがあるスポーツベッティングサイトを選ぶことは意外と重要なことでして、単にベットを楽しむだけなら問題ありませんが、トラブルが発生するとそうはいきません。

日本語サポートが受けられないサイトの場合だと、全て英語や現地の言語でトラブル内容を説明しなくてはなりません。

当ブログでは、そのようなことがないように日本語サポートが充実しているスポーツベッティングだけを厳選して紹介していますので、ご安心してください。

スポーツベッティングの換金までの流れ

オンラインギャンブルの換金の流れ図。

オンラインブックメーカーに入金して換金するまでの流れは上の図の通りです。

クレジットカード、仮想通貨、電子マネーで入金手続きを行い、オンラインブックメーカーサイト内でスポーツベッティングを行います。

ベッティングでお金を失えば再び入金手続きを行い、ベッティングでお金が増えて引き出すときにはサイト内で、仮想通貨口座、電子マネー口座、銀行口座などを選んで出金手続きを行います。

手続きをすると当日~数日後には着金しますので、着金時に換金が完了するという流れです。

スポーツベッティングで儲けたお金の税金

スポーツベッティングで儲かったお金は『一時所得』とみなされ税金の対象になってしまいます。

一時所得とは、営利を目的とする行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。

この所得には、懸賞やふくびきの賞金、競馬・競輪などの払戻金、生命保険の一時金などが含まれます。

つまり、スポーツベッティングで儲かったお金は一時金として扱われ、税金を納める義務が生じるのです。

ですから、各オンラインブックメーカーでの取引履歴を確認して支払調書に記入をしてください。

税金の計算などが分からない場合は、税務署で確かめることをお勧めいたします。